開業医と常勤医師のメリット・デメリットを比較! 常勤医は医師転職サイトの利用が多い理由とは?

開業医と常勤医師のメリット・デメリットを比較! 常勤医は医師転職サイトの利用が多い理由とは?
目次

開業医師と常勤医師の働き方それぞれのメリットデメリットを比較

医師という職業は他の職業に比べて比較的自由に勤務形態を選ぶことができます。まずは勤務医の雇用形態から見ていきましょう。

常勤医としての働き方のメリット・デメリット

常勤医は一般的なサラリーマンでいう正社員のような働き方をする雇用形態です。一つの病院で週に3日から5日就業します。定時は決まっていますが、手術などにより残業が発生することもあります。また勤務条件に当直が入ることもあります。多くの病院で週に1日の研究日が貰えます。

研究日はもともと一般の病院で働く医師が大学病院などで研究をするために付与されるものでしたが、現在ではこの研究日にアルバイトを入れる医師が多くなっています。常勤医のほとんどは年俸制です。年間に決まった額で契約をして、それを12等分した給与を病院からもらいます。もちろん月給制でボーナスが発生する雇用形態で働く医師もいます。給与は診療科によって差がありますが、800万円から1,500万円程度のところが多いようです。

基本的に大学病院は給与が低い傾向にあります。また都市部では医師の絶対数が多いため、地方の病院のほうが給与が高い場合も多々見受けられます。また保険診療か自由診療かでも給与が大きく異なります。例えば美容外科や美容皮膚科では収入が2,000万円を超すことも珍しくなく、院長レベルになれば億クラスの収入となります。
また常勤医の場合は福利厚生が充実しており、社会保険や厚生年金に加入することもできます。

非常勤医としての働き方のメリット・デメリット

非常勤医はアルバイトのような働き方をする雇用形態です。特定の曜日に週1-2日働く定期非常勤の形態が多くなっています。常勤医が一般企業でいう正社員のような雇用形態のため、充実した福利厚生や社会保険への加入があるのに対して非常勤医にはそれがありません。そのため基本的に国民健康保険と国民年金となり、将来の不安という意味では常勤医に劣ります。

また、常勤医が充足してしまえば非常勤医としての雇用契約が解除されることもあるため、雇用の安定という点から見ても不安が残ります。ただし非常勤医の場合は就業を契約によって縛ることができるため、残業は基本的に発生しません(ただし場合によります)。働きたい日数や曜日を自分で決めることができるため時間やスケジュールに余裕を持ちやすいことも特徴です。

給与自体も常勤医より高い傾向にあります。非常勤医は日給制で働くことが多いですが、例えば麻酔科医は10-12万円ほどの給与を提示されます。常勤の麻酔科医の平均年収が1,300万円から1,800万円ほどであることを考えると、非常勤医はフルタイムで働くとすると2,000万円を超える給与となります。

スポット医としての働き方のメリット・デメリット

スポットでの勤務は日雇いのような働き方をする雇用形態です。突発的な医師の人員不足が発生した際に、この日のみということで病院から求人が発生します。常勤医が研究日にスポットでの勤務を入れることが多く、スポットのみでの勤務をする医師はあまりいません。スポット勤務で多く見られるのは健康診断の求人です。健康診断の求人の場合は日給で8万円ほどの条件となっているところが多いようです。

開業医としての働き方のメリット・デメリット

厚生労働省が平成21年に行った「医療経済実態調査報告」では勤務医の平均年収は1,479万円、開業医の平均年収は個人で2,458万円とされています。年収で見ると開業医は勤務医の約1.7倍の水準であると考えられます。ただしこのデータでは勤務医の平均年齢が43.4歳、開業医の平均年齢が59.4歳であることには注意が必要です。また勤務医の数値は純粋に「給与」であるのに対して開業医の数値は「収支差額」であることにも注意しましょう。

参考:厚生労働省(医療経済実態調査の報告)

https://www.mhlw.go.jp/shingi/2009/10/s1030-6.html

収支差額とは売り上げから人件費や仕入れ費用、光熱費などの経費を差し引いた後の利益のことを指します。収支差額がそのまま開業医の給与になるわけではなく、ローンの元本部分の返済や修繕積立金、退職金の積み立てなども含まれています。

勤務医に比べて1.7倍の給与水準というわけではなく、実際に自分の手元に残る金額は少なくなります。また開業医の場合は開業するために多額の資金が必要になります。どの診療科で開業するかにもよりますが、一般的な内科の場合は4,000万円以上の開業資金が必要になります。

ただし開業医の場合は勤務医と異なり、家族を雇用することによる所得の分配を行うことができます。日本は累進課税制度であるため、所得が多くなればなるほど所得税も大きくなります。対策としては家族に給与を支払うことによって所得税の軽減効果を狙うことができます。例えば所得が4,000万円を超える開業医の課税率は45%ですが、妻に1,000万円の給与を支払うことによって所得が3,000万円と1,000万円に分配され税率が40%と33%になります。(※控除など細かく計算するとこの限りではありませんが)

このように所得の分配による所得税率の軽減ができることは開業医の大きなメリットです。

まとめ

医師は働き方によって収入が大きく異なります。自分のライフプランと働き方のスタイルを考えて、どのくらいの収入が必要でどのように働きたいかをよく考えることが重要です。

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