医師の退職理由（本音・建前）と退職手続き・届出のポイント。トラブルなし・波風立ずに。

医師の転職の本音とタテマエ　退職手続・届出のポイントも含めて解説！

医師数は年々増えてきており、これからも増加していくことが予想されます。

現状では、医師免許保持者の需要は高く、「職を探すこと」は簡単です。

しかし、誰もがなるべくいい職場で働きたいと考えるわけですから、「いい職場を探すこと」は徐々に難しくなってきています。

満足できる職場を探すためには、「どのような条件の職場を探すか？」という視点と、「仕事を長く続けることができない職場はどのようなところか？」という視点が大切です。

今回は、医師が退職を決意する理由や、退職手続きから転職面接までを円満に進めていくためのポイント、さらにいい職場を探すためのコツを解説していきます。

医師が退職する理由

医師が退職を考える理由は、主に以下の5つが挙げられます。

1. 労働負荷の大きさ
2. スキルの向上や維持、発揮の機会が無いこと
3. 報酬の不足
4. 人間関係の不和や職場の方針への不満
5. 家族の問題

勤務医にとって、労働負荷の大きさは深刻な問題です。

40代や50代になっても深夜に呼ばれて働かされ、翌日も外来や手術をこなす生活は、次第に体力的・精神的にきつくなってきますよね。

医師の当直代などは若手でもベテランでもほぼ変わりません。

若いうちはお金が入っていいと思うかもしれませんが、本給も上がり所得税と住民税で手取りが半分になってしまう年齢になってくると、「割に合わない」とか「やってられない」と思うことでしょう。

また、昨今医療機関の経営も難しくなってきており、院長をはじめ病院幹部は収益を上げて生き残ることに躍起しています。

そのため、コストパフォーマンスの悪い機器は買ってもらえなくなり、外来での検査項目にもチェックが入り、そのような息苦しさを退職理由に挙げるケースも多いです。

退職手続きの流れ

では、実際に退職を決意した場合、どのような手続きが必要なのかを見ていきましょう。

退職手続については、医師も一般企業の従業員と大きな差はありません。

ここでは一般的な例を中心に話を進めていきます。

退職に必要な届出や書類

※スマホでは横スクロールしながら見るのが便利です。

退職に必要な届出や書類
提出するもの	・退職届 ・健康保険証 ・社員証 ・名刺 ・PHS・携帯電話など会社から貸与されている通信機器 ・制服 ・鍵
受け取るもの （新しい職場に提出するもの）	・離職票 ・雇用保険被保険者証 ・源泉徴収票 ・年金手帳

退職届は、勤務先で定められた書式がある場合はそれを使用します。大学の医局経由からの派遣の場合、退職届を出さない場合もありますよ。

保険証や会社から預かっている制服などは、退職日に返却するのが一般的です。

離職票は退職後10日以内に公布され、失業給付の受給手続きで使います。

退職手続きは「年金手帳」や「雇用保険被保険者証」など、転職先に提出書類も忘れないように確認しておきましょう。

職場には何日前に告げればよい？常勤の非常勤の違いはある？

法律上では、退職の申し入れについて労働基準法に規定はなく、民法が適用されます。

民法（期間の定めのない雇用の解約の申し入れ）の第627条の1項と2項を見てみましょう。

第627条1項：「当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者はいつでも解約の申し入れをすることができる。この場合において、雇用は解約の申入れの日から二週間を経過することによって終了する。」

第627条2項：「期間によって報酬を定めた場合には、解約の申入れは次期以後についてすることができる。ただしその解約の申入れは当期の前半にしなければならない。」

民法によると、退職の申し出をすれば2週間後には自動的に認められます。

とはいえ、現実的には後任者の採用や引継ぎなど含め、2週間で簡単に辞めることができる職場はありません。

実務ベースでは就業規則に記されている期間（3～6カ月）という期間が多いと思うので、しっかりと職場に確認しておきましょう。

円満退職のためには何ヶ月前から準備が必要？トラブル事例も

円満退職をするためには3～6カ月前から動き始めることが大切です。

ギリギリまでいう機会を逸してしまうということもあると思いますが、話が漏れ聞こえる前に直属の上司には一度相談をしておく方がスムーズですよ。

たとえば、同期に先に相談していて話が漏れ伝わってから上司に報告すると、その時点で上司との関係がこじれることがあります。

また、上司を飛び越えていきなり理事長や院長に退職届を提出するのもルール違反です。

上司にも管理者としての立場があるので、マナーとして退職の噂が立つ前に上司の耳には話を入れておきましょう。

退職理由については、「一身上の都合により」としておくのが無難です。

実際は勤務先に対する不満があるとしても、それを表に出しての退職は今後の仕事にも影響が出る可能性があります。

とくに医師の世界は狭いので、次の勤務先にも現在の勤務先の知り合いがいる可能性もあり、行く前から「こんな奴が来るらしい」と根も葉もないうわさを立てられたら不利益しかありません。

医師の採用面接戦略、面接に向けて確認しておきたい6つのポイント！

医師の採用面接では、紹介会社が代理人として条件面について先に交渉する場合があります。

とくに給与以外の条件も要望したいケースでは、上手に交渉することを意識しておくことが大切ですよ。

【交渉のポイント①】給与は希望や前職の水準を伝えよう！

給与面は転職条件の中でも優先度の高い重要なポイントです。

• 年俸制の有無
• 賞与の有無
• 当直手当の有無や単価など

給与は「年俸制の有無」や「賞与の有無」などを確認しておき、希望の年収や現在の年収水準も伝えておきましょう。

希望がそのまま通るとは限りませんが、要望事項は明確にしておく方がいいですよ。

病院側もそれに合わせて「その年収を希望するなら外来に何コマ入ってください」とか「救急当番に何コマ入ってください」など、条件を追加する場合もあります。

【交渉のポイント②】当直の有無を確認しよう！

当直の有無についても事前に確認しておきましょう。

といっても、「常勤医師は最低〇日当直に入ってもらいます」と返されることも多いです。

どうしても当直ができない場合は、事情を伝えて交渉したり、病院ではなくクリニック等で求人を探す方がいいかもしれません。

• 一ヶ月あたりの当直回数
• 開始時間や終了時間
• 当直スタッフの陣容
• ウォークインと救急車の平均件数や受入ポリシー
• 受入患者の内容

また、当直は病院によって時間や内容がまったく異なるので、「一ヶ月あたりの回数」や「開始時間と終了時間」など、細かい内容を事前に確認しておく方がいいでしょう。

いわゆる「寝当直に近いもの」から「断わらない救急」まで、病院によってさまざまです。

【交渉のポイント③】学会出張費の有無を確認しよう！

学会出張費も確認しておきたい条件の1つです。

出張回数が無制限の病院があれば、年間〇回の出張で予算〇万円以内と規定のある病院もあります。

海外の学会出張まで認めているところもあるので、こちらも本当にさまざまです。

【交渉のポイント④】希望の研修日を伝えよう！

希望の研修日の曜日があれば伝えておきましょう。

他の医師との調整が可能であれば希望通り、そうでなければ調整となります。

【交渉のポイント⑤】検査機器や手術機械の導入を確認しよう！

現在病院で使用している機器については、事前に確認しておくといいでしょう。

「この検査がやりたい」や「あの手術がしたい」という要望があるなら、それも事前に伝えておくほうがいいですね。

【交渉のポイント⑥】その他、勤務先の要望も確認しておこう！

病院が医師に求めている内容も、事前に把握する必要があります。

「新たな診療科の立ち上げを期待されているのか？」とか「売上をとにかく増やしてほしいのか？」など、お互いにメリットが出るように擦り合わせていくことが大切です。

医師が転職希望先の採用面接で好印象を得るには？

医師の採用面接は就職活動のような面接とは雰囲気が異なり、すでに社会人として経験のある医師免許を持った専門職の面接です。

面接は病院の規模や役職などによって変わりますが、「理事長や院長」または「医務部長や診療部長」が事務長などと一緒に面接することが多いですね。

面接というよりは面談形式で会うという雰囲気で、「お互いの希望する条件面や勤務内容を擦り合わせるための話し合いの場」という感じです。

基本的に病院としては、病院の求める診療科で診療内容や給与等の条件がマッチすれば大抵は採用されますよ。

通常、事前の打ち合わせである程度は擦り合わせができているので、不採用になってしまうケースは「相当条件面が食い違う場合」や「医師というよりは社会人として勤務が難しい場合」のみです。

医師の採用面接は身だしなみや時間を守るなど社会人としての基本常識があれば問題なく、最低でも悪い印象を与えないように気をつけておけば大丈夫です。

医師にとっても転職は大きな決断　事前準備が大切

医師にとっても、転職というのは人生を左右する大きな決断です。

一度転職したあと、短期間で再度転職をする際に条件が厳しくなる可能性もあります。

人生の中で転職する回数には限りがあり、多くの人にとって自身で職場を探すことには不安を感じるものですよね。

医師転職の事前準備をしっかり行い、希望する働き方やキャリアプランを叶えましょう。